クレジットカードが強制解約(強制退会)になる3つの重大な問題とは?

公開日: : 最終更新日:2015年09月07日 トラブル全般

クレジットカードが強制解約(強制退会)になる3つの重大な問題とは?
実店舗での買い物やネットショッピングをはじめ、コンビニや海外旅行など、ありとあらゆるシーンで利用されているクレジットカード。非常に便利ですよね。

しかし、そんな便利なクレジットカードがある日突然、使えなくなってしまう場合があります。

カードが使えなくなってしまう原因や理由についてはいろいろとありますが、そのうちのひとつに「強制解約」によってカードが使えなくなる場合があります。

そこで今回は、クレジットカードにおける強制解約について紹介していきたいと思います。クレジットカードの強制解約について知りたいなという方は、ぜひ最後まで読んでみてください。

強制解約以外で、クレジットカードが使えなくなってしま原因や理由については『クレジットカードが使えないのはなぜ?9つの利用停止原因とは?』で紹介していますので参考にしてください。

クレジットカードの強制解約って何?

では、そもそもクレジットカードにおける強制解約とは一体何のこと言っているのでしょうか?

クレジットカードにおける強制解約とは、カード会員の了承を得ることなく、カード会社の判断によって、一方的にクレジットカードの利用サービスを打ち切ることをいいます。「強制退会」や「強制脱会」とも呼ばれたりします。

これだけで判断すると、「なんて無茶苦茶なことをするんだ!」とも思いますが、カード会社もむやみやたらに強制解約をするというわけではありません。

強制解約をする場合には、必ず利用者側に重大な問題がある場合がほとんどです。では、その重大な問題とは一体何なのでしょうか?

クレジットカードを強制解約(強制退会)させられる重大な問題とは?

クレジットカードを強制解約させられる重大な問題としては、下記の3つになります。

1.延滞をした場合
2.利用者の信用力に変化があった場合
3.クレジットカードの不正利用があった場合

 
それでは、見ていきましょう。

1.延滞をした場合

クレジットカードが強制解約になるケースの中で、一番多いのがこの「利用代金の延滞」になります。

クレジットカードは後払い方式を採用していますので、カードを使って買い物をした利用代金は、後日カード会社が指定している支払日にまとめて支払いをしなければなりません。

ですが、銀行口座の残高不足が原因で支払日当日に引き落としができなかった場合には、「延滞」となってしまいます。

カード会社は、支払いの遅れに対しては非常に厳しい対応をとりますので、延滞が30日以上続いた場合や、数日とはいえ何度も繰り返し延滞をしている場合には、経済的に困窮していると判断されカードが強制解約になる場合があります。

強制解約のタイミングについては、カード会社によって異なりますので一概には言えませんが、延滞をしていれば遅かれ早かれ必ず強制解約となります。

2.利用者の信用力に変化があった場合

カード会社はクレジットカードの申し込みがあると、申込者の返済能力などの信用力をはかるために必ず審査を行いますが、カードが発行されたあとも、定期的に利用者の信用力をチェックしています。

その際、利用者が無職となり収入が落ちていたり、個人信用情報機関を介して他社の利用で延滞などのマイナスな情報が発覚した場合には、利用者の意志とは関係なくカードの強制解約を行う場合があります。

3.クレジットカードの不正利用があった場合

延滞や信用力の変化以外に、カードの不正利用が発覚した場合でも、クレジットカードが強制解約になることがあります。

ここで言う不正利用とは、本人の知らない間にカード情報が盗まれ、第三者によって勝手に利用される「なりすまし」のことではなく、本人がクレジットカードを故意に不正利用する場合のことを言います。

具体的には「本会員以外でのカード利用」や「クレジットカード現金化」などになります。

本会員以外でのカード利用

クレジットカードの裏面には自分の名前が書いてあると思いますが、カード会社は、カードの持ち主、つまり本会員以外でのカードの利用を認めていません。

ですから、カードを友人や家族に貸したりしたことが発覚すれば、規約違反となり強制解約になってしまう場合があります。

クレジットカード現金化

クレジットカード現金化とは、クレジットカードの「ショッピング枠」を利用して現金を手にする手段の事をいいますが、すべてのカード会社はクレジットカード現金化を禁止しています。

ですから、クレジットカード現金化が発覚すれば、こちらも規約違反となり強制解約になってしまう場合があります。

 
以上3つが、クレジットカードが強制解約となる重大な問題となります。

では、もしもカード会社によって強制解約させられた場合には、ブラックリストに載ってしまうのでしょうか?

強制解約になったら必ずブラックリストに載ってしまうの?

まず、結論から先に言いますと、カード会社から強制解約させられたからと言って、必ずしも自分の信用情報に事故情報が登録される、いわゆるブラックリストに載ってしまうというわけではありません。

実際に事故情報として信用情報に登録されるケースというのは、長期間の延滞があった場合になります。具体的には、利用代金の支払いをしないまま「61日以上」が経過した場合です。

このような場合は、信用情報に「異動」と表記されてしまいます。この異動情報が自分の信用情報に記載されることを、俗に「ブラックリストに載る」と言います。
上記は個人信用情報機関である「CIC」の場合になります。

1度でも自分の信用情報に事故情報として登録されてしまうと、最低でも5年間は、新たにクレジットカードを作ったり、ローンを組んだりすることができなくなってしまいますので、ブラックリストに載らないよう十分注意する必要があります。

ブラックリストについては『クレジットカードでブラックリストに載ってしまう3つの条件』でも詳しく紹介していますので、興味のある方はぜひ読んでみてください。

では、61日未満で強制解約となった場合には、カードを取り上げられること以外に問題はないのでしょうか?

61日未満での強制解約ならそれほど心配はいらない?

61日未満で強制解約となった場合には、確かに信用情報に事故情報として登録されることはありませんが、「延滞をしました」という事実は残ってしまう場合があります。

カード会社が指定している引き落とし日に、きちんと支払いができていた場合には、正常に引き落としができているということを示す「$」マークが自分の信用情報の返済状況のところに記載されますが、延滞をしてしまうと料金未納を示す「A」が記載されてしまいます。

多くのクレジットカード会社が加盟している個人信用情報機関である「CIC」では、直近24ヶ月間の返済履歴が登録されていますので、一度信用情報に「A」と記載されてしまうと2年間は「延滞をした」という事実が残ってしまいます。

その状態で、新たにクレジットカードの申し込みをしたり、ローンを組もうとしても、審査に落とされる確率は高くなってしまいます。

ただし、延滞をしたからといって必ずしも、信用情報に「A」マークが付けられるというわけではありません。1度や2度くらいの延滞であれば、カード会社も「うっかりミス」として多目に見てくれ場合がほとんどです。

ですが、頻繁に繰り返していたり、30日を超えてしまうような延滞の場合は、悪質と見なされ信用情報に「A」マークが付けられてしまいます。

仮に運良く、信用情報に「A」マークが付かなかったとしても、カード会社の内部データには「延滞をした」という事実がしっかりと残りますので、今後、利用限度額が上がらなかったり、カードの更新を拒否されてしまうなどの、措置を取られる可能性は十分に考えられますので楽観視はできません。

まとめ

クレジットカードの強制解約が行われるケースとしては、延滞や信用力の低下、不正利用などいくつかのパターンがありますが、中でも特に延滞には気を付けなければなりません。

延滞の場合、カードを取り上げられるだけでは済まないことの方が多く、あとあといろいろな面で不利益をこうむることになってしまいます。

たとえ100円でも支払いが遅れれば延滞です。少ない額だからといって無視をしていれば、信用情報に事故情報として登録されてしまい、必ず後悔する時がくるはずです。

ですから、延滞をしないのが一番ではありますが、たとえ延滞をしたとしても、一日でも早く支払いをし、その後、繰り返さないようにすることが大切だと言えます。

では、もしもカード会社からの支払い催促を無視し続けた場合には、一体どうなってしまうのでしょうか?気になる方は『クレジットカードの代金を支払わず延滞し続けた場合はどうなってしまう?』で紹介していますので一度読んでみてください。

 

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